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2022.01.07 16:00

SDGs体感型カードゲーム研修「サスマネ」スタート!

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SDGsと事業経営の関係性を「おもしろく・楽しく・真剣に」学ぶ

2022年1月7日
日本能率協会コンサルティング

 

JMAC SDGs体感型カードゲーム研修「サスマネ」スタート! SDGsと事業経営の関係性を「おもしろく・楽しく・真剣に」学ぶ


株式会社日本能率協会コンサルティング(本社:東京都港区、代表取締役社長:小澤勇夫、以下「JMAC」)はこのほど、SDGsと事業経営の関係性を「おもしろく・楽しく・真剣に」学ぶSDGs体感型カードゲーム研修「サスマネ - Sustainability Management -」をリリースいたしました。

 

SDGs推進部門の立ち上げやマテリアリティ(重要課題)の特定など、SDGsへの取り組みは加速していますが、SDGsを自分ごととして理解し、事業戦略・経営戦略そして社会と繋げて考えられるサステナブル人材の育成は喫緊の課題として挙げられています。

SDGsカードゲーム研修「サスマネ」は、SDGsと事業経営の関係性について、「おもしろく・楽しく・真剣に」をキーワードに、ビジネス拡大や効率化など経済的側面と脱炭素やダイバーシティ尊重など環境・社会的側面の両立の重要性について深く理解することを目指しています。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202201075818-O13-r6y70ct6

サステナビリティ・SDGs推進における課題

 

サステナビリティ・SDGs推進における課題は、大きく2つあります。1つ目は、自社の事業や特色を反映した”自社らしさ”のあるマテリアリティの特定が出来ないことです。GRIスタンダードなど公的機関によるガイドラインには、方向性や大まかな推進ステップが提示されていますが、具体的な策定プロセスの記載はありません。”自社らしさ”のあるSDGs推進には、SDGsを深く理解した上で、自社の信念や想いとリソースを考慮したマテリアリティを特定することが重要となります。

 

2つ目の課題としては、全社にSDGs活動を波及させにくいことです。昨今、SDGs推進部署を立ち上げて自社のマテリアリティの特定や活動テーマの選定をする企業が増えています。ただ、事業部門からの理解を得られず、活動計画が絵に描いた餅で終わる企業も多く耳にします。

どちらの課題においても、従業員一人一人の知識と意識が重要となります。JMACでは体験型SDGsカードゲーム研修「サスマネ」を通じて、「おもしろく・楽しく・真剣に」SDGsと事業経営の関係性を学び、事業とSDGsの目標実現を両立させ、応援される企業に向けた人材育成を目指しています。

 

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202201075818-O10-VYfZmp7U

SDGsカードゲーム研修「サスマネ」概要

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000306/202201075818/_prw_PT1fl_31U1rkcD.png

 

 ■JMAC SDGs体感型カードゲーム研修「サスマネ」スタート!(JMACホームページ紹介サイトへ)

 

カリキュラム例

 

■内容

プレイヤーは経営者となり、企業を運営します。

一流企業として認められるには売上だけでなくSDGsの取り組みも必要です。

事業を行いつつ、売上を効果的に投資することで「環境・社会ポイント」を高め、応援される企業を目指します。

 

■対象

経営層~新入社員まで幅広く対応可能です。

 

■1セットあたりの目安人数

個人:2~5人 グループ:6~15人

 

■目安プレイ時間

ゲーム1回あたり約120分(調整可能)

 

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202201075818-O9-g2m3NEYd

■カードサンプル

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202201075818-O8-HxJ45kpq

JMAC サステナビリティ経営推進コンサルティングの特徴

 

JMACはサステナビリティ戦略にとどまらず、機能・基盤の強化、従業員一人ひとりの意識変革まで一気通貫の変革を支援します。

 

■自社の考え方を変革する

環境・社会・自社の成長のありたい姿を統合したサステナビリティビジョン・戦略策定を支援します。

 

■バリューチェーンを変革する

確かな技術で機能ごとの施策実行をサポートし、価値・競争力創出を支援します。

 

■自社の仕組みを変革する

目標展開からPDCAサイクルを構築し、サステナビリティ推進の高度化や社内の活動浸透を支援します。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202201075818-O11-Tp5nmT3e

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000306/202201075818/_prw_PT2fl_w35yy8Pg.png

 

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