2022.12.05 13:00
ヴァイサラのバイオガス計測機器 MGP261が英国の「Instrumentation Excellence Award」を受賞
2022年12月5日
ヴァイサラ株式会社
ヴァイサラのバイオガス計測機器 MGP261メタン・CO2・水蒸気マルチガスプローブが
英国の「Instrumentation Excellence Award」を受賞
ヴァイサラ株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役：高橋 宏行、以下ヴァイサラ）が販売するバイオガス計測機器MGP261メタン・CO2・水蒸気マルチガスプローブ（以下、MGP261）が、「Instrumentation Excellence Award」にて1位を受賞しました。本展は10月に英国で開催され、MGP261は「Gas Detection Product of the Year」カテゴリーでの受賞となります。
■ 気候変動対策に貢献するガス検知製品
MGP261は、廃棄物からバイオガスを生産する際に、バイオガスプロセスパイプライン内のメタン、湿度、二酸化炭素を、危険な環境下でもサンプリングなしで計測できる画期的な3-in-1計測器です。
ヴァイサラ プロダクトマネージャー Antti Heikkiläのコメント:
「このユニークな新技術は、バイオガスプラントの運営者にとって大きな転換点となります。バイオガスの生産をより効率的に、より低コストで制御することができるだけでなく、バイオガスの品質を向上させることができます。効率化と収支パフォーマンスの改善に役立つことで、気候変動対策にも貢献しています。嫌気性消化は廃棄物を再生可能なエネルギーに変え、エネルギー危機においてさらに重要な化石燃料への依存を減らすことにつながるからです。」
ヴァイサラ セールスマネージャー Andrew Williamsのコメント
「今回の受賞を大変光栄に思います。ヴァイサラの研究開発の科学者やエンジニアをはじめとするチーム全員に、また、私たちの計測機器を採用して、ビジネスを推し進める顧客の皆様やビジネスパートナーにも感謝しています。」
■ サステナブル・テクノロジーに存在感を
ヴァイサラは、計測ソリューションを通じて、持続可能性に対して大きな貢献をしています。ヴァイサラのモニタリングシステムにより正確な気象観測が行われることで、異常気象に社会が備え、適応するのにつながります。例えば、気候変動対策においても、ヴァイサラの国際基準の環境観測で、科学者が気候変動を研究しています。ヴァイサラの正確な計測機器を使用しプロセスを最適化することで、お客様は廃棄物を最小限に抑え、エネルギー効率を高め、バイオガスなどの再生可能エネルギー生産を向上させることができます。
■ 日本の市場に向けて
ヴァイサラ プロダクトマネージャー Antti Heikkiläのコメント:
「日本のバイオガス市場は成長が見込まれます。また、メタネーションでも世界をけん引しており、ヴァイサラにとっては非常に大事なマーケットです。MGP261が多くのお客様の役に立てることを信じています。」
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212050785-O1-Lb7q2l85】
ヴァイサラ ビジネスデベロップメントマネージャー 荒井 良隆のコメント
「オンラインの正確な計測は、バイオガス、メタネーションなどのプロセスの運用に大きく寄与します。MGP261は国内でもバイオガスプラント、ガス製造メーカー、また研究開発と幅広く使用されています。計測を通して多くのユーザーのプロセスの効率化や運用コストの削減に貢献できればと思います。」
MGP261の詳細については、以下をご参照ください。
https://www.vaisala.com/ja/products/instruments-sensors-and-other-measurement-devices/instruments-industrial-measurements/mgp261
■ ヴァイサラについて
ヴァイサラは、環境／産業計測分野における世界的なリーディング企業です。当社は85年にわたる経験を活かし、火星探査などにも活用されている宇宙環境にも耐えうる技術によって、より良い世界に向けた観測を提供します。ヴァイサラは世界各国のお客様にとって、革新的な観測・計測機器とサービスを総合的に提供できる信頼されるパートナーです。本社であるVaisala Oyjはフィンランドのヘルシンキにあり、世界各国に1,900人超の社員を有し、NASDAQ Helsinki に上場しています。当社に関する詳細は、vaisala.ja、www.twitter.com/VaisalaGroup、linkedin.com/vaisalaをご覧ください。
● 本報道発表資料に記載されている内容は発表日現在の情報であり、予告なく変更される場合があります。
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