2021.05.04 08:00
【がん治療と生活】「両立」容易にする支援を
がんはかつて「死の病」と恐れられていたが、医療の進歩などによって生存率が向上している。
国立がん研究センターは大規模な患者データから、２００８年にがんと診断された人の１０年後の生存率が５９・４％だったと発表した。
専門家は「治療技術は進んでおり、今後さらに生存率が改善する可能性がある」と指摘している。
社会生活を続けながら、がんを治療する人も増えている。仕事や学業、育児、介護…。それぞれのケースでの両立が課題になっている。
０４～０７年にがんと診断された人の１０年生存率は５８・３％で、今回発表された数字はこれを上回った。
調査規模も０４～０７年の約９万４千人に対して、大きく上回る約２３万８千人のデータから算出された。より正確に状況を反映しており、生存率の着実な改善が裏付けられた形だ。
がんは早期に発見し、治療を始めるほど経過が良い。近年、がん検診を受ける人が増えたことも生存率アップに寄与している。
同センターによる１９年の推計値を見ると、市町村などで実施されている胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸（けい）がんの検診で、高知県の受診率は全国平均を超えている。
とはいえ、その率は４０～５０％台だ。厚生労働省の統計では、高知県民の４人に１人はがんで亡くなっている。死因の第１位である状況を考えれば、今後もいっそう多くの受診を期待したい。
新型コロナウイルスの感染拡大で検診控えも起きているが、がんの発見が遅れかねず、専門家は速やかに受けるよう呼び掛けている。
がんと診断される人のうち、約３分の１が２０～６０代の働く世代である。医療技術の進歩で、働きながら治療できるケースは増えている。
ただ、内閣府の世論調査によれば、仕事とがん治療の両立は困難と考えている人が６割近くに上る。通院しながら働く環境が整っていないと感じているからだ。
仕事をやめてしまえば経済的な問題も出てくる。治療との両立が容易になるよう、国や企業は支援策を強化せねばならない。
主治医ら医療側にも、患者の社会生活を大切にする姿勢が欠かせない。診断や治療に関する情報を十分に提供し、患者や家族らが判断材料にできるよう努める必要がある。
また、「ＡＹＡ世代」といわれる１５～３９歳のがん対策は遅れが指摘されている。子どもの場合、学業や将来の進路への影響のほか、思春期特有の悩みが重なることもある。
２０～３９歳のがん患者は約８割を女性が占め、乳がんや子宮頸がんが多い。治療の影響で不妊になるリスクと向き合わざるを得ない人もいる。子育てと治療を両立しなければならない母親も多い。
患者の家族がうつ状態になるケースも少なくない。個別のケースに応じて相談でき、安心して治療に臨める支援体制を構築するべきだ。
がんと診断された後も、その人らしく生活できる社会を目指したい。
国立がん研究センターは大規模な患者データから、２００８年にがんと診断された人の１０年後の生存率が５９・４％だったと発表した。
専門家は「治療技術は進んでおり、今後さらに生存率が改善する可能性がある」と指摘している。
社会生活を続けながら、がんを治療する人も増えている。仕事や学業、育児、介護…。それぞれのケースでの両立が課題になっている。
０４～０７年にがんと診断された人の１０年生存率は５８・３％で、今回発表された数字はこれを上回った。
調査規模も０４～０７年の約９万４千人に対して、大きく上回る約２３万８千人のデータから算出された。より正確に状況を反映しており、生存率の着実な改善が裏付けられた形だ。
がんは早期に発見し、治療を始めるほど経過が良い。近年、がん検診を受ける人が増えたことも生存率アップに寄与している。
同センターによる１９年の推計値を見ると、市町村などで実施されている胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸（けい）がんの検診で、高知県の受診率は全国平均を超えている。
とはいえ、その率は４０～５０％台だ。厚生労働省の統計では、高知県民の４人に１人はがんで亡くなっている。死因の第１位である状況を考えれば、今後もいっそう多くの受診を期待したい。
新型コロナウイルスの感染拡大で検診控えも起きているが、がんの発見が遅れかねず、専門家は速やかに受けるよう呼び掛けている。
がんと診断される人のうち、約３分の１が２０～６０代の働く世代である。医療技術の進歩で、働きながら治療できるケースは増えている。
ただ、内閣府の世論調査によれば、仕事とがん治療の両立は困難と考えている人が６割近くに上る。通院しながら働く環境が整っていないと感じているからだ。
仕事をやめてしまえば経済的な問題も出てくる。治療との両立が容易になるよう、国や企業は支援策を強化せねばならない。
主治医ら医療側にも、患者の社会生活を大切にする姿勢が欠かせない。診断や治療に関する情報を十分に提供し、患者や家族らが判断材料にできるよう努める必要がある。
また、「ＡＹＡ世代」といわれる１５～３９歳のがん対策は遅れが指摘されている。子どもの場合、学業や将来の進路への影響のほか、思春期特有の悩みが重なることもある。
２０～３９歳のがん患者は約８割を女性が占め、乳がんや子宮頸がんが多い。治療の影響で不妊になるリスクと向き合わざるを得ない人もいる。子育てと治療を両立しなければならない母親も多い。
患者の家族がうつ状態になるケースも少なくない。個別のケースに応じて相談でき、安心して治療に臨める支援体制を構築するべきだ。
がんと診断された後も、その人らしく生活できる社会を目指したい。
