2021.01.22 11:40

食事・家具・家電付き、名古屋駅徒歩8分。 マリモ初の学生マンションが本年4月リニューアルオープン。

リーズナブルながら必要な設備やサービスが揃った、便利で安心な学生マンション運営事業を展開。

2021年1月22日
株式会社マリモ

株式会社マリモ(本社:広島市西区、代表取締役社長:深川 真、以下「マリモ」)は、新規事業を企画する社長室教育関連事業部が推進している、学生マンション運営事業第1弾となるプロジェクトを、愛知県名古屋市中村区にて始動しますので、ご報告いたします。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202101209956-O1-cv58Q3Vs

マリモは、1970年に設計会社として創業して以来、全国44都道府県で400棟・26,000戸を超える分譲マンションを、安心・安全・快適をコンセプトにお届けしてきました。先進の設備をはじめ、照明・カーテンも標準装備にするなど、住む人の立場で、引っ越したその日から快適な生活を始めていただけるよう、様々な配慮を施しています。その思いをそのままに、リーズナブルでありながら、必要な設備やサービスが揃っている、便利で安心な学生マンション運営事業を展開してまいります。
なお、賃貸付けは専門業者に委ね、本年4月の新学期に合わせて、3月末には入居を開始いただけるよう工事を進めております。また、新型コロナウイルス感染症対策につきましても、綿密なガイドラインを設けて各種対策を実施してまいります。

【物件概要】
■プロジェクト名称:(仮称)名駅エリア学生マンションプロジェクト
■所在地/愛知県名古屋市中村区亀島2丁目14-12
■最寄り駅/名古屋市営地下鉄「亀島」駅 徒歩6分 JR・名古屋市営地下鉄「名古屋」駅 徒歩8分
■間取り/ワンルーム ※女性フロアあり
■面積/11.7平方メートル~13.3平方メートル
■階数・全部屋数/地上8階建 91部屋
■構造/鉄筋コンクリート構造
■向き/東、西
■完成年月/1988年3月7日 ※改修工事終了2021年3月(予定)
■各室専用設備/バス・トイレ(3点式)、冷蔵庫、電子レンジ、エアコン、シューズケース、居室照明器具、机、椅子、ベッド、ベッドマットレス
■共同設備/オートロック、ランドリールーム、宅配ボックス、メールBOX、防犯カメラ、エントランス防犯モニター、管理人室、EV、駐輪場、家具家電(共用部)、共用トイレ、ゴミ置場、防災倉庫、食堂、その他備品類、自習室、自販機、インターネット対応
■設備備考/給湯(電気)・照明・電気・都市ガス・水道(公営)・排水(公共下水)・専用トイレ(水洗)・セキュリティ
■賃料/30,000円~38,000円
■管理費/198,000円(1年間)
■敷金/70,000円
■入館金/100,000円(初回のみ)
■契約備考/契約時には貸主の指定する家賃保証会社利用が必須となり、別途保証委託料が必要です。保証会社およびプランによって契約時または更新時保証委託料等は変動します。
■契約年数/1年~4年
■学生総合補償/要
■企画・開発/株式会社マリモ
※掲載の所要時間は、地図上の概測距離より徒歩=80m/分で算出したおよその時間です。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202101209956-O2-4LBU3q3F

【株式会社マリモについて】
マリモは、1970年の創業以来、全国44都道府県で分譲マンションを開発してまいりました。近年は、不動産総合デベロッパーとして市街地再開発事業などの多彩な事業を展開。収益不動産事業においても、全国各地で店舗、レジデンス、ホテルの開発実績を重ねております。また、2016年7月に株式会社東京証券取引所不動産投資信託証券市場に上場したマリモ地方創生リート投資法人のスポンサーも務め、地方都市の不動産の流動化促進、バリューアップにも注力しております。

【株式会社マリモ 会社概要】
■社 名 :株式会社マリモ
■代表者 :代表取締役社長  深川 真
■設 立 :1970年9月1日
■本 社 :〒733-0821 広島県広島市西区庚午北一丁目17番23号
■資本金 :1億円
■事業内容:分譲住宅の企画・開発・設計・監理・販売業務、不動産流動化事業、環境衛生事業、海外マンション分譲事業
■認定事項:一級建築士事務所 広島県知事20(1)第3489号、宅地建物取引業 国土交通大臣(5)第6032号
金融商品取引業 中国財務局長(金商)第47号
■コーポレートサイト:https://www.marimo-ai.co.jp/
■事業サイト    :https://www.marimo-ai.co.jp/business/dormitory/

以 上

※本リリース掲載の情報は、発表時点の最新情報であり、変更となる場合がございます。



【業種】:不動産業

【URL】:https://kyodonewsprwire.jp/release/202101209956
カテゴリー: プレスリリース

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