南海トラフ地震の発生後、道路の復旧や救命活動などに欠かせないのがガソリンなどの燃料だ。高知県が策定した燃料確保計画によると、県外からの物資支援が本格化するのは被災の４日目以降。県内ではその間の必要量に対し、ガソリン８５３キロリットル、重油９５４キロリットルが不足する見込みだ。支援が届くまで燃料を“自前”で賄うためには、備蓄施設の整備のほか、自家用車のこまめな給油など県民一人一人の備えも必要となる。

停電時の給油に備えて、ガソリンスタンドに設置された自家発電機（高知市内）

　東日本大震災では、強い揺れや沿岸に押し寄せた津波で東北・関東地方にある計６カ所の製油所が操業停止に。両地方の石油精製能力は震災前の７割に落ち込み、東北地方の４割のガソリンスタンドが営業できない状態に陥った。

　震災から１カ月後の４月中旬には、被災県のスタンドの営業率が９割ほどに回復。ただ、停電や在庫切れにより、スタンドには給油を求める車の渋滞が発生し、灯油用のポリタンクを手にした被災者が列をなした。...