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過去の南海地震に学べ　高知市で道路防災フォーラム

　南海地震への備えをテーマにした道路防災フォーラム「どうすらあ、土佐が震えるぜよ」が２９日、高知市高須の県立美術館で開かれた。「道路防災週間」（２５―３１日）に合わせ、国土交通省四国地方整備局などで組織する同週間推進委員会の主催。道路行政関係者ら約４００人が参加した。

　まず高知大理学部の岡村真教授が「過去の南海地震を学び、生かす」と題して基調講演。南海地震への備えを「２０２５年までには手を打っておかないと間に合わない」と指摘。「阪神では１３秒だった揺れが南海地震では１００秒続く」「最悪１２メートルもの高さの津波が襲う」「高知では斜面災害、山津波にも要注意」など想定される被害を解説した。

　この後、岡村教授を交えて５人のパネリストによる討論。野々宮慧・前土佐電鉄社長は昭和２１年の南海地震、タレントの遙洋子さんは阪神大震災の体験者として「理性が奪われた状況では会話もまともにできない」などと被災時の生々しい体験談を披露。こうしたことを教訓に、備えや発生後の対応などソフト、ハード面で何ができるかを検討した。

　「高知のまちづくりを考える会」の畠中智子代表は「緊急に救助できる機材を公民館単位で配置できないか」「住民一人一人に何ができるか示したメニューが多ければ、『自分はこれならできる』という人が出てくるのでは」などと提言。国交省道路局の岩立忠夫・道路防災対策室長は道路管理者のハード面の取り組みとして道路橋の耐震補強や情報提供システムなどを報告。「四国は行政と住民のパートナーシップが非常にいい。共に知恵を出し合い、できることがあるのではないか」と呼び掛けた。

　パネル討論の合間には、’９８高知豪雨をきっかけに高知市の大津小学校が取り組んできた「災害に強いまちづくりプロジェクト」を７人の児童が発表。子どもらの懸命の学習成果の発表に、涙ぐむ人もいた。

　【写真】南海大地震への備えを考えた道路防災フォーラム（高知市の県立美術館）

（２００３年８月３０日付朝刊掲載）

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