南海地震に備え研修会 ２２０人が救急法学ぶ
南海地震に備え高知県民の自助意識を高めようと、「地域住民を守る災害救護救援研修会」が三十日、高知市朝倉戊の高知県立ふくし交流プラザで開かれ、高知県内各市町村の自主防災組織の関係者ら約二百二十人が、毛布やバンダナを使った応急救護の方法を学んだ。日本赤十字社県支部の主催。
高知赤十字病院の西山謹吾・救急部長が講演で「高知市はほとんどが海抜ゼロメートル地帯。津波が引いた後も水が引かず、救急車は通れない」と地震発生時に医療機関による救助活動が機能しない可能性を指摘。「自助、共助が基本」と住民一人一人が救急法を学ぶことの重要性を訴えた。
参加者らは各市町村ごとに実技講習。防災ボランティアリーダーから「手当てをする時は（患部を）なるべく本人に見せないように」などと指導を受けながら、バンダナやストッキングを使った包帯の巻き方や毛布を活用した担架の作り方、足を骨折した際の固定方法などを学習。幡多郡黒潮町の女性（６９）は「ええ勉強になった。知識を地元に持ち帰ってしっかり広めんと」と話していた。
【写真】バンダナを使って応急手当てを学ぶ参加者（高知市の県立ふくし交流プラザ）
（2008年10月01日朝刊）
